- 新NISAでS&P500やオルカンの積立を始めたばかりの人
- 下落が続いて「売った方がいいのかな」と考え始めている人
- 含み益が消えて不安になっている人
- 「インデックス投資って本当に大丈夫？」と迷っている人
歴史上、危機のたびに市場は短期的に落ちた。
しかし6ヶ月後には、ほとんどの場合プラスに転じている。
今すべきことは「何もしないこと」だ。
下落が続くと、積立を止めたくなる。売りたくなる。その気持ちはよくわかる。
でも85年分の歴史は、その判断が間違いだと示している。データで確認していこう。
米Carson Groupのチーフ市場ストラテジスト、Ryan Detrickが第二次世界大戦以降の主要地政学的事件40件を分析した結果がある。
1ヶ月の平均リターン
6ヶ月の中央値リターン
株価が上昇した割合
短期は落ちる。でも6ヶ月後にはプラスに転じていることが多い。1年後には65%の確率で上昇している。これが85年分の歴史が示すパターンだ。
「今回は違う」と感じるかもしれない。でも以下の表を見てほしい。過去にも「これは終わりだ」と思わせるような事件が何度もあった。
| 事件 | 最大下落幅 | その後 |
|---|---|---|
| 真珠湾攻撃（1941） | -19.8% | 翌年末まで回復 |
| 朝鮮戦争勃発（1950） | -12.9% | 59日後に回復 |
| キューバ危機（1962） | -6.6% | 年末に+30%超 |
| 湾岸戦争（1990） | -16.9% | 6ヶ月後に回復・上昇 |
| 9.11テロ（2001） | -11.6% | 45日以内に回復 |
| イラク戦争（2003） | -1.2% | 1年後に+30%近く上昇 |
| リーマンショック（2008） | -56.8% | 2013年に史上最高値を更新 |
| コロナショック（2020） | -34.0% | わずか5ヶ月で回復 |
| ウクライナ侵攻（2022） | -7.9% | 6ヶ月後にプラス転換 |
どの事件も「これで終わりだ」と感じさせるほど深刻だった。それでも市場は回復してきた。
株式市場は「国ではなく、世界中の企業の集合体」だ。危機が起きると恐怖で売られる。しかし企業は適応する。
企業が適応するメカニズム
エネルギーコストが上がれば → エネルギー企業の利益が増える
防衛需要が増えれば → 防衛産業が伸びる
インフレが来れば → 価格転嫁できる企業が生き残る
S&P500やオルカンに入っている企業たちは、こういう局面を何度も乗り越えてきた企業だ。
「一旦逃げて、落ち着いたら買い直す」という判断は、合理的に見えて実際には大きくリターンを損なう。
不安なのは当然だ。でも長期投資とは「嵐の中に居続けること」であり、嵐から逃げることではない。今感じている不安は、長期投資家なら全員が感じている。それを感じながら持ち続けることが、長期リターンの源泉だ。
毎日株価が下がり続け、SNSを開けば暗いニュースばかりの時期があった。そういう局面で必ず現れるのが「今回はいつもと違う」「S&P500はもうオワコンだ」「今後数年は回復しない」という声だ。
そこで自分がとった対処法は2つだった。
暴落中の情報との向き合い方
① 信頼できる配信者・投資家の情報だけに絞る
② それも難しければ、株の情報を完全に断つ
そして不安が和らいできた頃、一気に回復した。あの日が「稲妻が走る瞬間」だった。
Charles Schwabの研究に、こんなデータがある。20年間、毎年最安値で完璧に買い続けた人と、毎年最高値で最悪のタイミングで買い続けた人を比較した場合、最終的なリターンの差は思ったより小さい。
毎年買い続けた場合
毎年買い続けた場合
「いつ買うか」より「市場にい続けること」の方がはるかに重要だ。稲妻が走るその日に市場にいられるかどうか、それがすべてだ。
- 積立を止めない
- 売らない
- ポートフォリオを開く回数を減らす
S&P500とオルカンへの投資は間違っていない。今感じている不安は、長期投資家なら全員が通る道だ。85年分の歴史が、その先に何があるかを示している。
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